カプコン、成長戦略の推進とグローバルでのデジタル変革に向けDomoを導入

各部署・拠点のデータの統合・活用により、新タイトルの開発や販売に生かす

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、株式会社カプコン(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:辻󠄀本 春弘、以下カプコン)が、成長戦略の推進とグローバルでのデジタル変革に向け、ドーモが提供するビジネスのためのオペレーティングシステム「Domo」を導入したと発表しました。カプコンは今後、経営層ならびに国内の各部署、さらに海外拠点でも順次Domoを導入しデータ活用を強化することでグローバルでのビジネス拡大を目指します。 近年、世界のゲーム市場は拡大を続けていることに加え、販売方法が従来のパッケージからダウンロードへとシフトするなど、その市場環境が大きな変革期を迎える中、カプコンでは成長戦略の中核に「コンシューマ事業の拡充」を位置付けています。 成長戦略推進に向け、経営層、営業、...

Domo、AWS「東京リージョン」での提供を開始

国内企業に耐障害性と安全性が担保されたインフラでDomoを提供

(米国報道発表資料抄訳) 2018年10月3日、ユタ州シリコンスロープス – Domo(本社:ユタ州シリコンスロープス)は本日、Domoが提供するビジネスのためのオペレーティングシステム(OS)「Domo」をアマゾン ウェブ サービス(AWS)のアジアパシフィック(東京)リージョンを通じて10月より順次提供を開始すると発表しました。これにより、Domoは日本国内の顧客企業に対して高い耐障害性と安全性を担保することに加え、柔軟かつスピーディなITインフラを提供することで顧客のデジタル変革の支援をさらに強化します。今回の発表はヨーロッパ、中東およびアフリカ地域(EMEA)およびアジア太平洋地域に続くもので、Domoの継続的な成長と足跡を示すものです。 今回のAWS東京リージョンを通じたITインフラの拡張は、日本国内でのサポートとデータガバナンスを求めるDomoの顧客企業のスピーディなデジタル変革、コスト削減と投資効果の最大化の推進を目的とするもの...

Domo、「Domo City Tour – Tokyo 2018」を10月3日(水)に開催

創業者兼CEOのジャシュ ジェイムズを含むDomoエグゼクティブのほか データ経営の最先端を走るユーザー企業の豪華スピーカー陣が登壇

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は10月3日(水)、データ経営を実現しビジネスを次のステージへと導くためのインスピレーションを体感できるビジネスカンファレンス「Domo City Tour – Tokyo 2018」をANAインターコンチネンタルホテル東京で開催いたします。 本カンファレンスは、「デジタル変革を次のステージへ – データドリブンで拓く未来」をテーマとして、業種をとわず、経営者、マーケティングや営業、人事、財務、オペレーション、ITの各部門の責任者・担当者を対象としています。豪華スピーカー陣による最新事例や市場トレンド、国内外の先進ベストプラクティスをキーノートおよび12のブレイクアウトセッションで紹介するほか、Domoのデモや体験コーナー、エキスパートによる相談・アドバイス、スポンサー企業のソリューション展示、ネットワーキングを通して、すべてのデータ、システム、人々がデジタルにつながった組織を構築し、モバイルからビジネスを効率的に進めるための最新情報を提供します。 スピーカーは、国内においてデータ経営の最先端を走るDomoユーザー企業のエグゼクティブのほか、Domoの活用により他社...

7割以上の経営層が自社のデータ環境に「落第点」

9割が改善の必要性を感じ、改善により生産性向上や売上拡大に期待〜Domoとダイヤモンド社によるデータ活用の実態調査結果より〜

当プレスリリースにおいて、記載内容に一部誤りがございました。 以下、お詫びして訂正させていただきます。 訂正箇所: ・本文:自社データ活用環境に改善の必要性を感じている割合を変更。 正)9割  誤)90% ・チャート:自社データ活用環境に改善の必要性を感じている割合を変更。 正)89%  誤)90% ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、経営者や企業幹部(以下経営層)を対象に実施した「経営層のデータ活用の実態に関するアンケート」(以下本調査)の調査結果を発表しました。本調査結果では、経営層の9割 が自社のデータ活用環境に改善の必要性を感じており、7割以上が現状のデータ環境に対し60点未満の落第点をつけるなど、経営層が自社のデータ環境に大きな不満を抱いている現状が浮き彫りとなりました。 本調査は、ドーモと株式会社ダイヤモンド社の運営するビジネス情報サイト「ダイヤモンド・オンライン」の共同調査で、ダイヤモンド・オンラインの読者のうち経営者・役員・部長職を対象に実施したものです(有効回答数218/調査期間:2018年7月18日~7月31日)。 今回の調査結果では、経営層の9...

WOWOW、ビジネスデータ最適化のためDomoを導入

営業・マーケティング活動における、データドリブンな意志決定を迅速に

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、株式会社WOWOW(本社:東京都港区、代表取締役社長:田中 晃、以下WOWOW)が、ビジネスデータを最適化し、データドリブンな意志決定を迅速に行うため、ドーモが提供するビジネスのためのオペレーティングシステム(OS)「Domo」を導入したと発表しました。 有料放送事業を中核とするWOWOWは、さらなる成長に向けて、「マーケティング改革による顧客創造」を重点戦略の一つとしています。ビジネスデータを最適化し、営業・マーケティング活動をより効率的・効果的に行うためのソリューション導入が必要とされていました。月次・週次でデータを抽出し、手作業で作成するレポート業務は膨大で、情報の共有にも時間がかかるという課題がありました。 Domoは、部門ごとに散在していた複数チャネルの...

人事のリソーセスマネジメント改革に向けてデンソーにDomoを導入

組織全体のリソーセス管理と最適化により グローバル市場での競争力強化と生産性向上に貢献

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二、以下デンソー)において、人事部門が戦略的な組織としてより一層ビジネスに貢献することを目的に、ドーモが提供するビジネスのためのオペレーティングシステム(OS)「Domo」が採用されたと発表しました。Domoを活用し組織全体のリソーセス管理を一元して最適化することで、グローバルで200を超えるグループ会社および16万人以上の従業員を抱えるデンソーの、グローバル市場で更なる競争力の強化と生産性の向上をサポートします。 自動運転・電動化等の技術革新が顕著な自動車業界においては、従来の延長線上ではない、新たな挑戦が必要となっています。このような環境下、デンソーはグローバル市場で勝ち残り、更なるビジネスの成長...

ソフトバンクにDomoを提供

データ活用を促進し、さらなるビジネス成長の加速をサポート

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、ドーモが提供するビジネスのためのオペレーティングシステム(OS)「Domo」をソフトバンク株式会社に納入したと発表しました。Domoの納入により、データを活用した迅速な意思決定とアクションを促進し、さらなるビジネス成長の加速を目指すソフトバンクをサポートします。 ソフトバンクでは、今後のさらなるビジネス拡大のため、従来にも増してマーケティング活動に対するデータ活用への期待が高まっていました。しかし、ビジネスデータ自体は各部門に散在していたため、現状把握や費用対効果など、経営指標への貢献度を示すためのレポーティングに膨大な時間と人的資源が必要となるなどデータプラットフォームの整備が求められていました。 課題解決に向け、部門を横断したデータの一...

Domo、SNS上で1分間に生成されるデータの分析レポート最新版「Data Never Sleeps 6.0」を公開

新たに金融、メディア、小売、ソーシャルメディア、テクノロジー、旅行の6産業の動向を追加

(米国報道発表資料抄訳) 2018年6月5日、ユタ州シリコンスロープス–ビジネスのためのオペレーティングシステムを提供しているDomo(本社:ユタ州シリコンスロープス)は、1分毎にGoogleやTwitter、Instagram、Netflixなどの人気のSNSやプラットフォーム上で生成・共有されているデータ量から、消費者のオンライン上での行動を分析したレポートの最新版「Data Never Sleeps 6.0」を公開しました。今年から新たに、金融サービスとメディア、小売、ソーシャルメディア、テクノロジー、旅行の6業界も対象に加えています。 2013年に初めて発表して以降、Domoは毎年「Data Never Sleeps」を紹介しています。世界中のインターネット人口の大幅な増加を受け、消費者が生成・使用するオンラインデータ量も過去6年間で爆発的に増加しましたが、本年は、Netflix、YouTube、Instagramなどのアプリやプラットフォームが消費者の関心を引くため画像や動画コンテンツを提供し、それらの情報が氾濫した“映像コンテンツの時代”を迎えています。 「Data Never Sleeps 6.0」の主な概要: 主役はテキストから画像に:Snapchat(対前年比294%と...

DomoがCDO Club Japanおよびビジネス・フォーラム事務局と共同調査

データ利活用に対する経営者の意識と現状のギャップが浮き彫りに

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、一般社団法人CDO Club Japanおよびビジネス・フォーラム事務局と共同で、企業の幅広い役職者を対象に自社におけるデータ利活用に対する意識や環境整備、投資状況等を調査した「データ利活用実態調査」の結果を発表しました。本調査結果から、データ利活用に対して経営層の意識と現状にギャップがあることが浮き彫りになりました。 今回の調査の回答が所属する企業の経営層の74.7%は、データ利活用が「自社の競争力に貢献」すると考えていることが分かりました。一方で、その推進役となる責任者が設置されている企業はわずか28.9%にとどまり、デジタルまたはデータ担当役員がいる企業はそれぞれ、5.4%、3.0%のみでした。さらに、他部門のデータまで統合して利活用できている企業は5社のうち1社以下で、データ利活用のための環境整備や投資、部門横断的な取り組み面での課題が明らかになりました。調査結果の詳細は以下の通りです。 ■経営層の74.7%はデータ利活用が競争力に貢献すると考え、65.7%はその推進を試みている 回答者が所属する企業の経営層の74.7%は、デー...

Domo、ダイヤモンド社と共同で経営層のデータ活用実態を調査

意思決定へのさらなるデータ活用を希望するもレポートがネックに スピードと視覚性向上、アクションにつながる内容に改善を希望

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、株式会社ダイヤモンド社が運営するビジネス情報サイト「ダイヤモンド・オンライン」と共同で実施した「データドリブン経営に関するアンケート調査」の結果を発表しました。経営者や企業幹部が対象の、意思決定プロセスやデータの収集・分析・閲覧・共有環境に関する実態を調査した本アンケート結果から、データに基づく意思決定の必要性を認識しながらも、意思決定に必要なレポートの改善ができていないと考えている経営層の問題意識が明らかになりました。また経営層が求めるレポーティング環境として、将来へのアクションにつながること、高い視覚性があること、迅速に確認できることが挙げられました。 近年、急速に普及するIoTやクラウド技術の活用で、企業によるデータ収集・蓄積は容易になりつつあります。こうした背景から、従来にも増して競争力や成長性を支える資産としてのデータ活用の重要性が高まりを見せる反面、経営における意思決定にデータが十分に活用されていないと指摘する声も絶えません。今回の調査結果から、現在のデータ活用の実態を課題に感じる経営層の姿が浮き...

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