DomoがCDO Club Japanおよびビジネス・フォーラム事務局と共同調査

データ利活用に対する経営者の意識と現状のギャップが浮き彫りに

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、一般社団法人CDO Club Japanおよびビジネス・フォーラム事務局と共同で、企業の幅広い役職者を対象に自社におけるデータ利活用に対する意識や環境整備、投資状況等を調査した「データ利活用実態調査」の結果を発表しました。本調査結果から、データ利活用に対して経営層の意識と現状にギャップがあることが浮き彫りになりました。 今回の調査の回答が所属する企業の経営層の74.7%は、データ利活用が「自社の競争力に貢献」すると考えていることが分かりました。一方で、その推進役となる責任者が設置されている企業はわずか28.9%にとどまり、デジタルまたはデータ担当役員がいる企業はそれぞれ、5.4%、3.0%のみでした。さらに、他部門のデータまで統合して利活用できている企業は5社のうち1社以下で、データ利活用のための環境整備や投資、部門横断的な取り組み面での課題が明らかになりました。調査結果の詳細は以下の通りです。 ■経営層の74.7%はデータ利活用が競争力に貢献すると考え、65.7%はその推進を試みている 回答者が所属する企業の経営層の74.7%は、デー...

Domo、ダイヤモンド社と共同で経営層のデータ活用実態を調査

意思決定へのさらなるデータ活用を希望するもレポートがネックに スピードと視覚性向上、アクションにつながる内容に改善を希望

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、株式会社ダイヤモンド社が運営するビジネス情報サイト「ダイヤモンド・オンライン」と共同で実施した「データドリブン経営に関するアンケート調査」の結果を発表しました。経営者や企業幹部が対象の、意思決定プロセスやデータの収集・分析・閲覧・共有環境に関する実態を調査した本アンケート結果から、データに基づく意思決定の必要性を認識しながらも、意思決定に必要なレポートの改善ができていないと考えている経営層の問題意識が明らかになりました。また経営層が求めるレポーティング環境として、将来へのアクションにつながること、高い視覚性があること、迅速に確認できることが挙げられました。 近年、急速に普及するIoTやクラウド技術の活用で、企業によるデータ収集・蓄積は容易になりつつあります。こうした背景から、従来にも増して競争力や成長性を支える資産としてのデータ活用の重要性が高まりを見せる反面、経営における意思決定にデータが十分に活用されていないと指摘する声も絶えません。今回の調査結果から、現在のデータ活用の実態を課題に感じる経営層の姿が浮き...

Domo、日本経済新聞社のデータドリブンを支援

日経電子版の顧客体験向上とマーケティングROI最適化を加速

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏、以下日経)が進めているデータに基づく組織運営や、デジタルファースト(紙面に先駆けて電子版でニュース記事を配信する動き)をさらに加速させるため、ドーモが提供するビジネス最適化プラットフォーム「Domo」の採用を決定したと発表しました。Domoの導入により、日経は「日本経済新聞 電子版(日経電子版)」をはじめとする日経ID会員向けサービスの顧客体験のさらなる向上をデータに基づきながら行えるだけでなく、マーケティング投資対効果(ROI)の最適化も可能になります。 2010年に創刊した日経電子版は日本を代表するニュースサイトで、会員数は有料無料をあわせて約370万人に上ります。日経はこれまで、日経電子版...

株式会社ユナイテッドアローズ、オムニチャネルでのさらなる顧客体験の向上を目指しDomoを採用

組織横断のデータ活用によりデジタル変革を促進

ビジネス最適化プラットフォームを提供するドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、株式会社ユナイテッドアローズ(以下UA)が、同社のオムニチャネルにおけるカスタマーエクスペリエンスの向上のためDomoを採用したと発表しました。Domoの導入により、UAはあらゆるデータを統合し、商品開発、販売、宣伝の部門を越えて顧客体験を向上させ、さらに組織全体のデジタル変革を促すデータ活用をすることが可能になります。 国内外のブランドとオリジナルの衣類や雑貨を販売するUAは、19ストアブランド243店舗(2017年4月1日現在)を全国に展開するとともにEC事業の強化も推進しています。リアル店舗とオンラインストアを融合させるオムニチャネルをさらに最適化し、顧客体験をより高めるため、同社ではマーケティングデータをはじめ、店舗のPOSデータ、在庫情報、顧客情報等、異なるツールで収集したデータを組織横断で活用すること...

10月12日(木)「Domo Japan Launch」を開催

米Domo創業者、CEO兼会長のジャシュ ジェイムズ来日、国内外Domoユーザー企業から豪華スピーカーが登壇

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は、本日10月12日(木)に、ビジネス最適化を実現するイノベーションを体感できるビジネスカンファレンス「Domo Japan Launch」を開催いたします。本カンファレンスでは、部門を問わず、マーケティング、営業などのビジネス部門からIT部門まで、変革を起こしたいと考える経営者から現場のビジネスリーダーを対象に、データドリブン文化の醸成からマーケティングROIの最適化、顧客体験の最大化、Domo使いこなし術まで、豪華スピーカーによるキーノートおよび12のブレイクアウトセッション、ネットワーキングを通して、ビジネス最適化の最新事例とベストプラクティスをご紹介します。 スピーカーは、国内でデータドリブン経営の最先端をいくDomo活用企業のエグゼクティブの方々をはじめ、Domoを活用することで他社に先駆けてデータドリブン変革をリードしている現場のビジネスリーダーの方々をお迎えします。また、DomoのCEO兼会長のジャシュ ジェイムズはもちろん、当社の経営陣と業界エキスパートの講演も行います。 <<Domo Japan Launch開催概要>> 日時:2017年10月12日(木)9:30 – 19:0...

i.JTB がデータドリブン経営のプラットフォームとしてDomoを採用

ビジネス最適化に向け、全社横断の実績把握・予測にデータを活用

ビジネス最適化プラットフォームを提供するドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は本日、JTBグループにおけるインターネットオンライン販売事業を担う株式会社i.JTB(本社:東京都品川区、代表取締役社長:鈴木雅己、以下i.JTB)が、同社のデータドリブン経営の実現に向けたプラットフォームとしてDomoを採用したことを発表しました。Domoの導入により、i.JTBは全体および商材別の売上状況を、ブランドを横断して把握できるため、組織全体にわたるビジネス最適化に向けたアクションを容易に起こすことが可能になります。 国内外のツアー、宿泊などの多数の商材を、JTBホームページに加え、るるぶトラベル、コンビニエンスストアなど様々なチャネルで販売するi.JTBでは、これまで商材やブランドごとに異なるシステムのため、全社を横断した実績集...

Domo、オープンハウスのデータドリブンな意思決定を支援

ドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下ドーモ)は2017年9月19日、データドリブン経営を支援するビジネス最適化プラットフォームDomoが、株式会社オープンハウス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下オープンハウス)に採用されたことを発表します。部門や役職を問わずビジネスユーザーの誰もが利用しデータの価値を最大化させることのできるDomoは、データドリブンな意思決定を実現するための仕組みづくりを通じて、オープンハウスのさらなるビジネス成長を支援します。 企業が成長を加速するためには、属人化したビジネスプロセスを最適化し、PDCAサイクルを加速することが不可欠です。Domoはあらゆるデータを統合し、部門や役職を問わずビジネスユーザーの誰もが必要なデータを活用して、スピーディーな...

Domo、ローソンのネットスーパー事業に採用

意思決定迅速化とビジネス最適化を支援

ビジネス最適化プラットフォームを提供するドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下Domo)は、コンビニエンスストア大手の株式会社ローソン(本社:東京都品川区、代表取締役 社長:竹増貞信、以下ローソン)の運営するネットスーパー「ローソンフレッシュ」事業に、ビジネスの生産性向上と意思決定の迅速化を目的として、Domoが採用されたことを発表しました。あらゆるデータを集約して改善につながるインサイトをもたらすDomoは、ローソンフレッシュ事業にかかわるビジネスユーザーが、より早く的確な意思決定を行い、ビジネスの最適化をさらに加速することを支援します。 ローソンフレッシュでは、生鮮食品から日用品まで数多くの商品を取り扱うだけでなく時短商品の開発を手がけるなど、顧客の利便性を重視した事業を展開...

ANA、マーケティングROI最大化に向けDomoを採用

リアルタイムでのデータ活用を実現し、顧客のWeb体験を向上

ビジネス最適化プラットフォームを提供するドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下Domo)は本日、全日本空輸株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 平子裕志、以下ANA)が、同社のマーケティング活動における投資対効果(ROI)の最大化に向け、Domoを採用したと発表しました。Domoの導入により、ANAはリアルタイムデータにもとづく意思決定とタイムリーなアクションが可能となり、「ANA公式サイト」や「ANA SKY Web」など、同社の運営するWebサイトにおける顧客のデジタル体験の最適化を促進します。 ANAでは、これまで月次および週次単位でマーケティング活動のデータを手作業で抽出し、レポートを作成していましたが、レポート完成時点では、データが古くなってしまうという課題がありました。Webサイトでの顧客体験の最適化や航空...

JAL、ビジネスデータの最適化および マーケティングROI最大化のためDomoを採用

より効率的で効果的な意思決定を推進

ビジネス最適化プラットフォームを提供するドーモ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川崎友和、以下Domo)は本日、日本航空株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長 植木義晴氏、以下JAL)が、ビジネスデータの価値をリアルタイムに最大化および最適化することで、ブランド認知とマーケティングROIをともに向上させることを目的に、Domoを採用したことを発表しました。 ソーシャルメディアをはじめ、様々なチャネルを通してブランドマーケティング活動に積極的に取り組んでいるJALは、Twitter、Facebook、InstagramなどのSNSに加え、複数のソーシャルリスニングツールから抽出したデータをもとに、マーケティング活動による効果の把握が求められていました。しかし、複数の異なるチャネルのレポート統合は、手作業によるデータ収集やデータの整合性の確認に膨大な時間が...

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