リテール・マネジメント・フォーラム

2019年 1月 23日 (水) | 13:00~16:55

コングレスクエア日本橋

〒103-0027 東京都中央区日本橋1丁目3−13 東京建物日本橋ビル

スマートフォンの台頭による、ECをはじめオムニチャネルが普及する中で、店舗とネット販売について小売業はいかに対応すべきか、消費者の購買方法の変化、キャッシュレスへの対応を小売業はいかにすべきか。課題は広範囲にわたっている状況です。こうした課題に対する1つの答えが「小売業のデジタルシフト」であり、最新のテクノロジーを駆使したソリューションは、顧客の新しい購買体験から円滑な店舗運営、業務の効率化・省人化など、様々な分野で課題解決の一助となることは間違いありません。
商業界オンラインでは、「小売業の“デジタルシフト”を加速せよ!」というテーマでフォーラムを開催いたします。ドーモ株式会社は、「昭和6年創業 地方スーパーのデジタル変革」と題し、株式会社マルイ様の事例をご紹介します。

 

日時 2019年 1月 23日 (水) 13:00~16:55
参加費 無料(事前登録制)
定員 200名(定員になり次第締め切ります)
対象 小売業の経営者、経営企画部門、マーケティング部門、デジタル関連部門、情報システム部門、各事業部門の責任者の方など
会場 コングレスクエア日本橋
〒103-0027 東京都中央区日本橋1丁目3−13
東京建物日本橋ビル
主催 株式会社商業界
協賛社 株式会社ヤプリ、株式会社ビービット、ドーモ株式会社
内容 【セミナー概要】 
15:25~16:05
「昭和6年創業 地方スーパーのデジタル変革」

競合他社の出店や幹線道路整備、天候や地域のイベント有無など、小売業の日々の売り上げに影響する要素は様々です。そういった要素を考慮したうえで的確なアクションを取るには、迅速な判断を下すために必要なデータを関係者全員がタイムリーに受け取る必要があります。
現代の小売企業が成長を遂げるためには、スピーディなデータ活用、そして経営層から現場社員までが、多種多様な判断軸での意思決定と必要なアクションを取れる仕組みづくりが必要不可欠なのです。
そこで本講演では、経営層から現場の店長までがいかにしてデータを活用し、的確なアクションを生み出す組織づくりをしているのか、岡山・鳥取県を拠点に52店舗を有するスーパーマーケットのマルイグループ様より、具体的なDomo活用事例と合わせてご紹介します。

 

株式会社マルイ
常務取締役 営業本部長 兼 経営推進室長
中山 益文氏

2017年2月株式会社マルイ入社。経営推進室長として、ホールディング体制を整備(2018年3月マムハートホールディング設立)その後、販売部長を兼任し、店舗のマーケティング施策の再構築、店舗の生産性向上を推進。特にDomoを活用してPDCAサイクル高速化の推進、データドリブンな企業文化の定着化を図る。マルイ入社以前は、金融系のコンサルティングファームを経てWEB B2Bベンチャー企業を設立。その後、青果流通企業等を経営し、20年ぶりにコンサル時代のクライアントであったマルイの経営に合流。

 

株式会社マルイ
経営推進室 顧客管理担当マネージャー
辻 路也氏

2016年4月株式会社マルイ入社。非接触式会員カードを利用したイベント来場者の計測やID-POSデータを活用した競合店対策など会員カード情報の活用推進に必要なシステム構築やデータ分析を担当。Domoの導入後はデータセットの設計・加工に従事。マルイ入社以前は、株式会社ディー・エヌ・エーで約6年eコマース関連のシステムエンジニアを担当。老舗スーパーのデジタルトランスフォーメーションを技術面から推進。

 

ドーモ株式会社
シニアソリューションコンサルタント
後藤 祥子

2018年7月Domo入社。Domoを活用して課題を解決するソリューションコンサルタントとして、顧客企業のPDCAサイクル改善やデータドリブンな文化の推進、ビジネス課題の解決と最適化推進に従事している。Domo入社以前は、日本IBMで約16年間にわたり、幅広い業界に対しデータウェアハウス、データベース、BIを軸としたプリセールスを担当。

申し込み こちらから
公式サイト https://www.shogyokai.co.jp/conference/3/